「登山の動画を撮りながら山に登り続けたい」と考える人は少なくありません。動画を公開することと、その収入で撮影や生活を支えられることは別です。収益源だけでなく、山に行ける日数や制作費も含めて考えます。
この記事では、登山YouTuberの収入源を整理し、撮影や編集にかかる費用と、活動を続けられるかを判断する手順を紹介します。
収入は「広告」だけではない
登山YouTuberの収入源は、大きく五つに分けられます。
- YouTube広告収益:広告収益の分配を受けるには、YouTubeパートナープログラム(YPP)の広告収益向け条件を満たし、審査を通過する必要があります。対象機能や最新の条件はYouTube公式ヘルプで確認できます。
- 企業案件・タイアップ:登山用品メーカー、アウトドアブランド、旅行・宿泊サービスなどから動画内での紹介を依頼される形式。
- アフィリエイト:動画の概要欄にASP(アフィリエイトサービスプロバイダ)経由のリンクを置き、経由購入で報酬を得る仕組み。
- ファンからの直接支援:利用条件を満たせばYouTubeのSuper Thanksやメンバーシップ、またはFANBOXやFantiaなどの外部サービスを通じて支援を受けられます。
- 登山ガイド・講師業との組み合わせ:チャンネルを名刺代わりに使い、オフラインの有償活動につなげる形。
同じ再生回数でも広告収益は同じとは限りません。すべての再生で広告が表示されるわけではなく、時期、視聴者の地域、利用できる広告などでも収益は変動します。再生数だけで生活費を賄えるかは判断できません。
収入が安定するまでの時間軸
登山動画のチャンネルは、屋外撮影・編集・投稿のサイクルが長くなりやすいジャンルです。天候に左右され、登山シーズンは限られ、1本の撮影に体力と1日以上の時間を使います。
登録者数から広告収益や到達時期を一律には見積もれません。始める前に撮影・編集に使える予算を決め、収益が入ったらYouTube Studioで実績を確認します。収益が出るまでの期間も、支出を続けられる範囲に収めましょう。
企業案件では、登録者数に加え、視聴者とのやり取りや継続視聴、発信者の専門性や信頼性が判断材料になります。特定の山域、沢登り・雪山・軽量化などのスタイル、家族登山・女性のソロ登山・中高年向けといったテーマから、自分が継続して扱えるものを選びます。
「続けられる人」の条件
活動を続けられるかを考えるときは、三つの負担を先に見積もりましょう。
①本業または別の収入源がない状態で始める 広告や案件の収入だけで生活費を賄える時期は、始める前には分かりません。本業を続けながら試す、副業として予算を組むなど、収入が少ない時期の生活費を先に考えます。
②撮影・編集コストを過小評価する 撮影機材にはカメラ、予備バッテリー、マイクや三脚などがあり、編集ソフト、外付けストレージ、バックアップにも継続費用がかかることがあります。機材は画質と重量を見比べ、山で安全に持ち運べる範囲で必要なものを選びます。
③投稿ペースを山行ペースに依存させる 装備レビュー、地図の読み方、過去の登山記録の振り返り、ルート解説など、山に行けない時期にも作れる動画があります。季節や天候に合わせた投稿計画を立てましょう。
登山への関心を土台に、この三点を先に決めておくと、続けられる規模で始めやすくなります。
収益化を設計する手順
収益化を意識してチャンネルを運営するなら、次の順序で考えることが現実的です。
1. ニッチを決める 「北アルプスの冬山」「日帰り登山の軽量装備」「初心者と一緒に登る記録」など、誰に何を届けるかを決めます。対象が明確だと、視聴者に次の動画の内容が伝わり、相性のよい企業も探しやすくなります。
2. 広告収益以外の柱を一つ決めておく アフィリエイトや商品レビューを選ぶなら、提携先の参加条件、リンクの掲載ルール、広告であることの表示方法を先に確認します。外部のアフィリエイト制度は、条件を満たせばYPP参加前でも利用できる場合があります。
3. 動画の型を作る毎回ゼロから構成を考えると編集時間が膨らみます。「オープニング→装備紹介→行動記録→気づき→まとめ」のような型を作り、撮るべき素材をあらかじめ決めておくと、山でのカメラ操作が迷いなく進みます。
4. 法律・税務の基礎を確認する 日本での確定申告の要否は、売上だけでなく、所得の種類や金額などで変わります。収入と必要経費を記録し、国税庁の案内を確認します。企業の依頼や商品の提供を受けた動画は、関係性や関与に応じて広告だと分かる表示を行います。日本のステルスマーケティング規制は広告主が対象で、YouTubeにも有料プロモーションの申告ルールがあります。
5. 登山の安全を発信の質に組み込む 撮影を理由に無理をせず、計画・装備・行動中の判断が視聴者にも分かるようにします。安全情報は、気象庁や各山域の自治体・管理者、警察などの公式発信を確認し、視聴者が参照できるようにしましょう。
「仕事」として成立するかの判断基準
登山YouTuberを「仕事」と位置づけるかどうかは、収入規模だけでなく次の基準で考えてみてください。
- 収益の種類が複数あるか:広告収益1本では変動リスクが大きすぎます。
- 山に行けない時期も投稿を維持できるか:年間を通じた投稿計画を立てられているかどうか。
- 発信によって登山の質が下がっていないか:「撮影のために無理をする」状態は安全面でも持続可能性でも問題です。
- 本業・生活費との両立設計ができているか:収益が少ない時期にも活動費と生活費を賄える計画があるか。
条件がそろうまでは、使える時間と予算を決めて副業や趣味として試す方法があります。収益と制作負担の実績を見ながら、活動の規模を見直しましょう。
次の行動
まずYouTubeの公式ヘルプでYPPの最新参加基準と収益化ポリシーを確認します。次に、企業案件に向けて消費者庁のステルスマーケティング規制と、YouTubeの有料プロモーションの申告方法を調べます。Nordwandのコミュニティで同じ山域やスタイルの登山者と話すと、誰に何を届けたいかを考える手がかりになります。
参考資料
- YouTube ヘルプ「YouTube パートナー プログラムの概要と参加資格」(Google)
- 消費者庁「景品表示法に基づくステルスマーケティング規制について」
- 国税庁「雑所得」「給与所得者で確定申告が必要な人」