登山を趣味にしている人が「山から収入を得られないか」と考えるのは自然な発想です。装備代・交通費・山小屋代は積み重なり、年間の出費が相当な額になることも珍しくありません。副業として成立するなら、趣味の継続にも弾みがつきます。
ただし「山で稼ぐ」という言葉は、実態が非常に幅広いです。資格が必要なものとそうでないもの、継続的な収入になりやすいものとスポット的なものが混在しています。この記事では、登山経験を活かした副収入の種類を整理し、それぞれに向いている人の条件と、始める前に確認すべき点を示します。
収入の種類を大きく三つに分ける
登山にまつわる副業は、おおよそ次の三つに分類できます。
- 知識・経験を販売する(ガイド、講師、コンサルティング)
- 制作物を販売・公開する(写真、動画、ライティング)
- 物やサービスの仲介・販売に関わる(中古装備の売買、アフィリエイト、ワークショップ運営)
取り組みやすさや収入の安定性は、同じ種類の副業でも異なります。写真や文章は手元の機材で始められる一方、継続して売れるかは読者や依頼次第です。ガイドには、安全管理の責任があり、業務に応じた資格や保険も確認します。必要な準備と収入の見通しを、別々に見積もると選びやすくなります。
資格が関わる副業——ガイドと講師
日本山岳ガイド協会(JMGA)は、登山ガイドや山岳ガイドなど、案内できるコースや季節に応じた資格を認定しています。依頼元が求める資格、山域のルール、有償で宿泊や交通を手配する場合の旅行業法上の登録の要否は、業務内容に応じて確認します。詳しくは観光庁、都道府県や山域の管理者に問い合わせてください。
資格によって、所定の登山経験と試験・講習が必要です。準備期間はすでに積んだ経験や目指す資格によって変わります。受験要件から逆算して計画を立てましょう。
入門者向けの勉強会や装備選びの講座も、教える仕事の一つです。有償で申し込みを受けるなら、活動内容や申込方法に応じて特定商取引法などの表示・契約のルールを確認します。交通や宿泊を組み合わせる場合は、旅行業法上の扱いも関係機関に確認してください。
制作物を通じた副業——写真・動画・文章
山での制作物を収益化するルートはいくつかあります。
写真・映像では、ストックサービスでの写真・映像の利用許諾、SNSなどの収益化機能、アウトドアブランドへの素材提供が考えられます。各サービスの利用条件を確認し、機材と撮影・編集にかかる時間を見積もります。山での撮影機会は、季節と光の条件にも左右されます。
ライティングでは、登山メディアへの寄稿や記事執筆があります。単発の依頼から継続連載につながることもあります。ブログの広告収益や、noteの有料記事・チップを使う方法もあります。文章の質に加え、読者にどう見つけてもらうかも考えます。
動画では、YouTubeなどで広告収益を得る方法があります。撮影にかかる山行と編集の時間を見積もり、実際の収入と比べましょう。特定の山域やテーマに絞ると、どんな人に役立つ動画かを伝えやすくなります。
物とサービスの仲介・売買
使わなくなった登山装備は、フリマアプリや中古専門店を通じて次の人に譲れます。売るときは状態を正確に説明します。自分で使っていた物を売ることと、中古品を仕入れて業として転売することでは古物商許可の扱いが異なります。始める前に所轄の警察署に確認してください。
アウトドアブランドや登山関連サービスのアフィリエイトでは、紹介リンク経由で条件を満たす購入や申込みがあれば報酬を得られる場合があります。提携先の規約と、広告だと分かる表示方法を確認します。景品表示法に基づくステルスマーケティング規制の対象は広告主です。消費者庁の公式情報で要件を確認してください。
収益化前に確認すべき四つの軸
副業を始める前に、次の四点を自分自身に問い直してください。
- 法的要件、確認すること:資格・許可・届け出が必要か。旅行業法・古物商許可・景表法などを確認する
- 安全責任、確認すること:他者を山に連れて行く場合、何か起きたときの責任はどう取れるか
- 税務処理:収入と経費を記録し、所得の種類・金額に応じた所得税の確定申告と住民税の申告の要否を、国税庁や自治体の案内で確認する。
- 本業との兼ね合い、確認すること:雇用されている場合、就業規則で副業が制限されていないか確認する
山に他の人を連れて行く仕事では、安全管理が中心になります。誰が行動判断を担うか、緊急時にどう連絡・対応するかを決め、ガイド賠償責任保険などが予定の活動を補償するか確認します。
次の行動
まず、自分は知識や経験を提供する仕事、制作物、物の売買のどれに向いているかを整理し、始める前に必要な条件を一つずつ確認しましょう。ガイドを目指すならJMGAの職能範囲や受験案内を見て、活動中の認定ガイドが扱うコースや季節も調べてみてください。
参考資料
- 日本山岳ガイド協会(JMGA)の資格案内
- 観光庁「旅行業法の概要」
- 消費者庁「景品表示法(ステルスマーケティング規制)に関する告示・運用基準」
- 警察庁「古物営業法の概要」
- 国税庁「雑所得」「給与所得者で確定申告が必要な人」